トピックス 2019.06.14 巧妙な詐欺サイトを見破れ！偽サイトの見破り方を一挙公開

インターネットが普及し始めた頃から問題となっているオンラインでの詐欺は手口がどんどんと巧妙化されていて、どれだけ注意喚起されても今だに被害が無くなりません。

今回の記事では、巧妙な詐欺サイトの被害事例とその見抜き方、そして万が一被害にあってしまった場合の対処法についてご紹介します。

実在する通販サイトを模倣していたり、一見すると問題無いショッピングサイトでも、注文したものと異なる模倣品が届いたり、商品が届かず返金もされないというトラブルが昨年の後半から急増しています。

また、購入手続きを行ったサイトが詐欺サイトであれば、商品が送られなこないだけでなくカード情報が不正利用されてしまう危険があります。

2018年の10月〜12月にかけて、AppleやAmazonの本物そっくりの偽サイトが作られり、宅配業者やクレジットカード会社を騙る被害が数多く発生しました。一般社団法人日本クレジット協会によれば、この期間の被害額だけでも55.7億円にのぼり、7月~9月の被害額から42.5%も増加したといいます。

詐欺サイトによる被害やトラブルに関する相談の増加を受けて、消費者庁では2019年4月19日に「悪質な海外ウェブサイト一覧」を更新しました。

このリストは、海外ネット通販サイトでの模倣品販売や詐欺が強く疑われるウェブサイトを一覧化したもので、被害の拡大防止を目的として公式ブランドの協力のもと作成されています。

(商標侵害が疑われる衣類販売サイト：消費者庁発表)

   (模倣品疑いのある時計販売サイト：消費者庁発表)

消費者庁ではもし不安に感じるウェブサイトに出くわした場合はに、こちらのリストに該当ページが掲載されているかどうか検索を行うことが推奨されています。詳しくは下記のリンクよりご確認ください。

消費者庁：「悪質な海外ウェブサイト一覧」

新しくオンラインショッピングを利用する場合などは、信用できるサイトかきちんと確認を行うことが大切です。

これから紹介するポイントに該当するからといって全てが詐欺サイトであるとは限りませんが、十分注意して利用することで不要なトラブルから身を守ることができます。

●　サイトのURLに怪しい点がないかチェックする

URLの左端に「鍵マーク」がついていなかったり、「https://~」で始まっていないサイトは通信が暗号化されていません。また、URLの終わりが「.top」「.xyz」「.bid」など見慣れないものの場合も注意が必要です。

●　会社の概要、販売者の情報をチェックする

初めて利用するショップの場合は、会社の概要や販売元といった販売者情報を確認するように心がけましょう。所在地や電話番号、他の利用者の評価などを自分でしっかりと確認することが重要です。

電話番号が記載されている場合には、実際に電話をかけてみてもいいかもしれません。連絡先メールアドレスの末尾があまり見ないものである場合も注意が必要です。

●　店舗ロゴと販売商品をチェックする

例えば、商品の販売を行っている店舗名が「●●雑貨店」であるにも関わらず、「カー用品」の販売を行っているなどあまりにも関係ない商品を取り扱っている場合は気をつけましょう。

また、一般的な販売価格よりも極端に安く販売されている場合はコピー商品か、詐欺的サイトである可能性があるため注意が必要です。

●　決済方法をチェックする

代金の支払い方法として、銀行振込しか選択できず、クレジットカードや代引きがなどの決済方法が選べない場合も気をつけなければなりません。

支払方法の説明ページでは対応するカード会社が表示されていても、実際の決済画面ではクレジットカード払いに対応していないといったケースも存在するようです。

万が一、詐欺サイトで買い物をしてしまい、支払いを行ってしまった場合には、すぐに販売業者に連絡をして返金の手続きを行いましょう。

それでも問題を解決できない場合には、以下の方法で対応することで、お金を取り戻すことができます。

●　銀行振込で支払いを行った場合

銀行振込で支払いを行った場合には、振込先の口座がある金融機関の窓口へ相談・通報しましょう。

その上で、警察署に被害届を提出すると、詐欺業者の口座が凍結され、一定期間後に返金の手続きが開始されます。

●　クレジットカードで支払いを行った場合

クレジットカードで支払いをしていた場合、条件によって支払いを拒否できる制度があります。

使用したクレジットカード、購入日時がわかるもの、メールなどの通信記録、業者やサイトの名前を確認した上で早急にカード会社へ連絡をしましょう。

●　はっきりと詐欺にあったか判断できない場合

「サイト側の単純なミスかもしれない」と詐欺かどうか判断しきれない場合は、消費者庁が設置している消費者ホットライン（188）に連絡するのも有効です。契約や悪質商法によるトラブルの相談に乗ってくれます。

また、各都道府県の警察署にはサイバー犯罪窓口がありますので、警察へ相談することも1つの方法です。

どれだけ注意が行われても、一向に後を絶つ気配のない詐欺サイトの被害ですが、それはネット詐欺の手口がそれだけ巧妙化していることの表れでもあります。

まずはしっかりとした知識を身につけるとともに、被害にあってしまった場合の損失を最小限に止ほめるためには、事前に対応策について確認しておくことも大切です。

ネットに氾濫するフェイクサイトから身を守るためにも、詐欺の手口に対する知識とちょっとした心構えを準備しておくようにしましょう。

【関連リンク】

・クレジットカード不正利用被害の 集計結果(平成30年10月~12月分) 及び数値の訂正(平成30年7月~9月分)について（一般社団法人日本クレジット協会）
https://www.j-credit.or.jp/download/news20190328b1.pdf

・悪質な海外ウェブサイト一覧（消費者庁）
https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/caution/internet/pdf/caution_internet_190920_0001.pdf

・通販のかしこい利用法（公益社団法人日本通信販売協会）
https://www.jadma.org/consumers/usage_fraud/

・詐欺サイトにご用心！そのサイトで購入して大丈夫？（埼玉県警察）
https://www.police.pref.saitama.lg.jp/c0070/kurashi/cyber-sagisite.html

TEXT：セキュリティ通信 編集部
PHOTO：iStock