ニュース 2021.02.11 マイクロソフト、法人や教育機関向け ”Surface Pro 7 +” 販売開始
日本マイクロソフトは、1月12日、法人および教育機関専用モデルとしてSurface Pro 7+(プラス)の販売を開始した。
2019年10月に一般向けに発売済みのSurface Pro 7とハードウエアのサイズやデザインは同じだが、法人や教育機関のニーズに応えるため、CPU性能、GPU性能などのパフォーマンスは2.1倍に向上、バッテリー駆動時間も10.5時間から15時間へと大幅にアップした。
さらに、ビジネスユースとしては待望のLTE搭載モデルがオプションとして用意されている。
LTE対応モデル、リモートワークの通信ストレスを解消
2020年春から、リモートワークや自宅学習の機会が増え、結果として、企業などが新たにPCを導入する機会も増えている。法人向けのSurface事業も、コロナ禍の環境において、前年同期比で「ほぼ倍」に伸びているという。
こうした中、持ち運びがしやすいノートPC市場において注目されているのがLTE対応モデルだ。
これまで社内か自宅、出張先のホテルなど、WiFi環境が整った場所でのみ仕事をしていた人にとっては、WiFi対応モデルであれば充分だった。
ところが、オフィスにしばられず、自由に場所を選んで仕事をしようとすると、WiFi環境のある場所を探すか、モバイルWiFiを用意することになる。
WiFiのある自宅作業を選んだとしても、家族全員が同じ帯域を利用する、マンションの住民が同じ時間帯に同じ帯域を利用するといった状況下で、通信が不安定になることもあり、これまで体験したことのない不安定な通信環境におかれる機会も出てきた。
その点、LTE通信は、WiFiに比べて高いセキュリティで保護されており、通信も安定しているのだ。
LTE対応モデルが求められる背景には、リモートワークが急激に増加し、新たに顕在化した需要があると考えられ、今後、益々注目されていく機能といえるだろう。
【関連リンク】
・テレワークにこそLTE? 「Surface Pro 7 +」の大きな“プラス”(Impress Watch)
https://www.watch.impress.co.jp/docs/topic/1302235.html
TEXT:セキュリティ通信 編集部
PHOTO:iStock
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